財務分析をすることができます。ぶ
貸借対照表・損益計算書の勘定科目の数値を入力します。
指標として、総資本営業利益率などの総合、売上高総利益率などの収益性などが分かります。
資金として、キャッシュフロー計算書・資金運用表で、資金の流れが分かります。
指標については、以下の調査結果と比較することもできます。
政府統計の総合窓口（e-Stat） (https://www.e-stat.go.jp)
『中小企業実態基本調査』（中小企業庁）を加工。
●開発にあたって
営業活動の中で、取引先の財務状況によっては代金回収に支障がでることがあります。
そうならないように、取引先から入手した貸借対照表や損益計算書で、簡易に相手先を分析できるようにしたものです。